用 途: プロジェクションマッピング
内覧会日程: 2017年11月15日・16日
内覧会会場: ホテルフランクス
[所在地] 千葉市美浜区ひび野2-10-2
[URL] http://www.francs.co.jp/
映像の力で新郎・新婦が思い描く理想的な演出を
プロジェクションマッピング演出のもつ表現自由度の高さはあらゆる場面で応用でき、驚きや感動をもたらすツールとして期待されている。かつては屋外のイベントや大規模施設で行われる事例が多くを占めていたが、年々その活用シーンを拡大し、今ではより身近な空間・小規模空間でも需要が高まっている。
クローズドイベントでも利用が普及し始めたことで近年、プロジェクションマッピングをはじめとした映像による空間演出の導入に関心を示すのがブライダル業界だ。人生の一大メモリアルイベントである結婚式では“新郎・新婦らしさ”を重視した空間演出は欠かせない。生花や装飾品で空間づくりを行うのが一般的だが、非常に高額になりやすいため、装飾品を減らすなど妥協せざるを得ないケースも多いのが実情だ。しかしながら映像を用いた演出であれば、映像コンテンツや挿入するテキストの差し替えのみで、比較的容易かつ低予算で空間全体を演出することが可能なため、実際に挙式や披露宴でプロジェクションマッピングが実施できる結婚式場は数を増やしている。導入増の背景には、プロジェクターや関連機器の性能や技術の進展が大きく寄与している。
このたび発表した高輝度かつコンパクトなエプソン製プロジェクターと超短焦点のレンズを組み合わせて使用することで、短い投写距離でも大画面かつ十分な明るさのプロジェクションマッピングがせまいスペースでも実施可能になった。エプソン販売はプロジェクションマッピング演出機材の市場拡大を推し進めるべく、新商品内覧会を実際のチャペルで行い、多くの空間演出・内装業界関係者ならびにホテル関係者にプロジェクションマッピングを披露し好評を博した。
特別な場所のあらゆる制約をクリアする
今回の空間演出に採用した商品はレーザー光源プロジェクター「EB-L1755U」および超短焦点ゼロオフセットレンズ「ELPLX02」。ホテルフランクスの約800インチ相当のチャペル内壁面に、ステンドグラスをイメージしたプロジェクションマッピングを投写した。
EB-L1755U は、明るさ15,000ルーメンで4K相当の映像が投写できるプロジェクター。従来の同クラスの商品(EB-Z10005U/Z10000U)と比べて明るさを約50%向上しながら、体積を約30%減らしたコンパクトモデルである。
加えて本体内蔵カメラによる自動画質補正機能がメンテナンスの手間を軽減する。
プロジェクター用レンズELPLX02は、EB-L1755Uに対応する。天井や床に設置したプロジェクターからゼロオフセットで投写できるため、投写距離が確保できない環境での最大1,000 インチの大画面投写を可能にする。
これら高輝度化・小型化・超短焦点ゼロオフセットレンズは、現場作業の工数・時間の削減に貢献する。高輝度化と超短焦点ゼロオフセットレンズの組み合わせにより、これまでは大画面を実現するには2台のプロジェクターで対応せざるを得なかった状況が1台でも表現可能となる。使用台数が減ることでブレンディングの調整手間が削減され、現場の作業時間・工数削減に大きく貢献することになる。また本体の小型化により、運搬・設置・施工に要する人員削減を図ることが出来る。このように昨今、世間で叫ばれている働き方改革の解決策の一つとして期待できるだろう。
省スペースの機材で大型映像演出が可能に
従来は、機材の「高輝度化」と「小型化・省スペース化」を両立することが難しかったが、これら2商品を使用することで、巨大な機材を設置することが困難な結婚式場の限られた屋内スペースでも大画面かつ十分な明るさのあるプロジェクションマッピングが実現しやすくなった。
結婚式ならではの内装デザインやしつらえを損なわず自由に映像演出ができる点は、LEDディスプレイやフラットパネルディスプレイには真似できないプロジェクションマッピング活用の大きな利点であると言える。さらに、プロジェクションマッピングは投写する場所・オブジェクトを選ばないことも特徴で、例え壁面に凹凸があろうが、ステンドグラスや布など、あらゆる素材のスクリーンやオブジェクトであっても投写することが可能であるため、アイデア次第で演出方法の範囲も広がる。
プロジェクションマッピングをどこでも、誰でも、より使いやすく
身近な空間・イベントで利用を目的としたプロジェクションマッピングのニーズは高まる中で、結婚式でもプロジェクションマッピングは大きく貢献していくだろう。これに向けて、結婚式会場やホテルがプロジェクターを導入・設置しやすくなるための商品開発や周辺機器の拡充、さらには映像コンテンツ制作におけるサポート体制も整えていく方針。
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